投資信託・確定拠出年金 資産減少率を85.7%→32.2%に抑えたリバランスの効果


投資で怖いのは資産が急激に減少すること。

そのために資産を関連性の低いものに分散して、リスク(不確実性)を抑えるというのがひとつの戦略です。

このサイトでは老後資金準備などのため長期・国際分散積立投資を推奨しています。

リスクを抑えるということはリターンも抑えるということですが、老後資金準備など失敗できないもののために、より勝算の高い方法を考えたいと思っています。

資産減少率を85.7%→32.2%に抑えたリバランスの効果

老後資金準備のための確定拠出年金関連の本でも、リバランスに関しては「やるべき」という意見と「大した効果はない」とする意見があるようです。

そこで過去約25年間のインデックス投資を基準に以下のように検証してみました。

結論からいえばリバランスは「やるべき」といえます。
リバランスありなし
これは以下の資産配分で1990年からインデックス投資を行った場合の過去約25年間の1年ごとの騰落率を表しています。
・日本株20%
・外国株20%
・日本債券20%
・外国債券20%
・外国リート20%
(※信託報酬は平均0.5%として計算)

青字が毎年上記の決まった配分にリバランスを行った場合の騰落率。
オレンジがリバランスを一切せず「何もしなかった」場合の騰落率。

リスクを抑える国際分散投資とはいえ、毎年数十%程度勝ったり負けたりしながら資産運用がなされてきたことが分かります。

勝つときは良いのですが負けるときは小さく負けたいものです。特に2008年リーマンショックのときはリバランスしなかった方がマイナス85.7%になったのに比べ、リバランスしていた方はマイナス32.2%で済んでいます。

リバランスしない方は勝つときも大きく勝てる可能性がありますが、やはりリスク(不確実性)が高まることがお分かりいただけると思います。

リバランスしない場合の資産配分推移
これは、1990年当初、各資産20%でスタートしたインデックス投資について、リバランスしない場合の資産配分推移をあらわしたものです。

ちょっと分かりにくいかもしれませんが、逆にリバランスした場合の資産配分推移は、常に各5色の配分が20%ずつで均等に保たれるイメージです。

2008年に何が起こったかというと水色の日本債券の割合が急増しています。逆に外国リート、外国株の割合が減少しています。

数字に直して説明してみましょう。
仮に1990年から[毎年50万円ずつ]を積立投資してきた場合、以下のようになったということです。
2008年資産減少額
割合の変動もそうですが、合計金額が1900万円あったものが1192万円まで急激に減少したことが分かります。

一方、リバランスしていた場合は、2007年1870万円→2008年1293万円と減少しましたが、前者に比べて減少幅は抑えられました。

↓試算のもととなったファイルを添付しておきます。

公的年金が先細る日本では確定拠出年金など各個人の投資戦略が欠かせない時代になってきました。

しかしながら老後資金準備のためという最もベーシックな投資でさえ基本的な投資教育が十分になされているとは言えない状況です。

最終的には「投資は個人の責任で・・・」と言い逃れしながら。

真面目な一般人が老後資金準備として確定拠出年金や投資信託を活用し運用しているとき、1年間に8割もの資産減少があったら精神的にかなり苦痛でしょうし、投資方法自体を疑い、生活に支障をきたすこともあり得ると思います。

予め、どういう投資戦略でどれだけの資産減少があり得るかを予定しておくことも大切ですし、リバランスもひとつの重要な投資戦略。やるやらないは別としても知っておくことは必要だと思います。

ただし、投資信託の場合はリバランス(売却、購入)に手数料がかかりますのでそこもチェックすなければなりません。

確定拠出年金は基本的にリバランスしてもコストゼロですから、ある程度投資戦略があるならば、定期的(年1回など)なリバランスの検討をお勧めします。

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