老後は意外に長いもの。
仮に会社員を65歳で退職したとしても、平均余命は男性で約20年（つまり85歳まで）、女性で約25年（つまり90歳まで）あります。
たとえ現在の年収が高くても支出も高ければ家計が破綻することも十分考えられます。一度上げてしまった生活レベルは心理的になかなか落とせないもの。
以下、仮に大病や死別がなかった場合のシミュレーションをしてみましょう。
〇夫＝50歳会社員・年収1000万円（手取り年収750万円）・61歳～65歳までは手取り500万円・上昇率1.5％／年
〇妻＝専業主婦
〇子供２人（20歳私立大学生、17歳私立高校生）
〇金融資産1000万円
〇退職金1500万円（60歳時）
〇住宅＝持ち家（一戸建て）、住宅ローン残高2000万円、残期間17年
〇住宅修繕予定あり 150万円×2回
〇自動車１台
基本生活費は月30万円（年間360万円）としました。リタイア後の基本生活費は月25万円（年間300万円・インフレ率年0.5％）としました。
ちなみに、総務省『家計調査年報』によれば、65歳以上の無職世帯（二人以上）の平均支出は住居費を除いて月約25万円。生命保険文化センター『生活保障に関する調査』では、ゆとりある老後生活を送るための費用は月約38万円となっています。
上記の前提でシミュレーションを行うと、子供が独立する55歳頃から年間収支が一気に改善するものの、退職後は年間収支が毎年概ね200万円近い赤字となり、退職時に4000万円弱あった貯金は80歳頃に底をついてしまいそうです。。
アクシデントも想定しておく必要がある
ここで、基本生活費を65歳以降、月25万円に下げれば90歳まで長生きしても貯金がもつ計算となりますが、生活費を極端に落とすのはなかなか難しいかもしれませんね。
また、以下のようなことが起きれば収支は大きく悪化するものと思われます。
・大病／大けが
・身内の介護／世話
・離婚（死別含む）・・・受取年金額が減少する。
・災害
etc…
老後は特に、病気になりやすくなることや、身内の介護、離婚（死別）があるものとして想定する必要がありますので、余裕をもった計画が大切です。
年収1000万円というと高収入というイメージですが、計画性をもって家計運営を行わないと老後は意外に節約を強いられるかもしれませんね。
キャッシュフローを改善するためには、無駄な支出を削減しつつ、資産運用や、その他収入策、場合によっては家族の在り方（同居等）も検討しなくてはならないかもしれません。
生活レベルを上げることは抵抗なくできますが、生活レベルを下げることは大きな抵抗感を伴います。会社を退職したからといって、自動的に支出が下がるわけではなくかなり意識しないといけないでしょう。
会社員としての交際費やスーツなどの被服費はなくなりますが、余りある時間を過ごすための費用や、新たに始まる趣味やご近所づきあいに費用がかかることもあります。
考えなく支出をせず、長期的な視点で収支を検討することが大切ですね（夫婦関係も気をつけなければならないようです）。
