【NISA/iDeCo】投資信託３つの特徴と、もし15年前からコツコツ積立分散投資していたら？

2025-09-04

投資信託とは？　ざっくり特徴３つ。

NISAやiDeCoにも使われている投資信託。株などとどう違うのか以下３つの特徴を理解しておくといいと思う。

特徴１：小口資金で投資可能
投資信託は、個別企業の株や様々な債券等を数十～数百集めひとつのファンドをつくり、そのファンドに対し、多くの場合１万円～という小口資金で投資が可能になる仕組み。ちなみに株の個別銘柄の場合、たとえばトヨタの株を買おうとして株価が3000円、売買単位が100株であれば、少なくとも30万円の資金が必要ということになる。

特徴２：リスク分散
投資信託はひとつのファンドでたくさんの株や債券に分散投資をしているので、たった１万円で数十から数百社の間接的な株主になれるようなもの。したがって仮にそのうちの１社倒産したからといって通常の個別株式のように投資資金がゼロになるということがない。全体が上がればそのファンドの基準価額（株でいう株価のようなもの）が上がり、全体が下がれば下がる。リスク分散の仕組みであるため仮に１社だけ調子が良くてもあまり影響がない。

特徴３：プロの運用
投資信託の運用（売買判断等）は〇〇アセットマネジメントというような投資信託会社が行うため、個人素人が管理するよりも運用成績はベターになる可能性が高い。

投資信託はどのように選ぶべきか

投資信託の種類にはたとえば、「日経平均に連動するもの」とか「世界の株式の平均値に連動するもの」などそれぞれテーマが設定されており、公募投資信託といって誰でも買える投信信託の種類は日本で現在5000本以上ある。

5000本以上というとどうやって選んでよいか途方に暮れそうだが、ライフプランを長期的に充実させるため、とりわけ老後を豊かにするためという観点で考えれば、リスクを抑え、手数料が低く、インデックス型、国内・海外や株・債券など分散投資などの観点で絞り込みをすると良さそうなファンドが見えてくる。

投資信託は、証券会社、ネット証券、銀行窓口、ゆうちょ銀行などで購入することができる。たとえば１万円で、ある投資信託を購入すると、その１万円から0～3％程度の販売手数料が取られる。また、運用中にはおおよそ年0.1％～1.5％程度の管理手数料（信託報酬）が取られる。それから投資信託をやめる際に0.1％程度の解約手数料（信託財産留保額）が取られるものもある。

基本的には手数料が低いものがいい。その意味では銀行窓販や営業マンを通じて購入するより、SBI証券や楽天証券などのネット系の方がリーズナブルである。

ただし、信頼できる人からある程度のアドバイスをもらうとか手続きについて懇切丁寧に教えてもらいたい場合は銀行や証券会社を通じて行った方がよいのかもしれない。その場合、同じファンドでも手数料は割高に設定されていることが多いということを認識しよう。

また、手数料が高くても今後成長が期待できる業界（AI、テクノロジー、ヘルスケア、資源など）や国（インドやその他新興国など）をテーマとするファンドは手数料が高めに設定されていることが多い。

堅実な成長が期待できて、手数料が低く、なおかつ自身が関心を持てるファンドが見つけられるといいと思う。

タイミングや選んだ投資信託が悪くなければ、長期的に利益を得ることができる。年単位ではプラスマイナスがありながら、平均で年間数％程度の利回りを期待できる。

たとえば、老後資金のために、社会人になってたとえば月3万円ずつ積立、年4％で運用できれば60歳までに投資した1400万円が3000万円以上になる。それを使わずに運用し続ければ70歳で5000万円になるようなイメージだ。これで老後資金不足問題は解決してしまう。

積立額を増やしたり、途中で結婚して夫婦で積立投資を行えればもっと資産は増えていく。NISAやiDeCoをうまく活用すれば儲けた分も非課税となるので、まるまる自分のものとなる。

同じ収入・支出でもライフプランをより豊かにするために、長期＆国際分散＆積立投資の観点でファンドを選ぼう。長期というのはできれば20年以上と考えるとリスクが抑えられる。

もし15年前からコツコツ分散投資をしていたら・・？

仮に15年前から月５万円ずつ以下のように分散するとして積立投資をしたとする。
・日本株式インデックス系20％（月1万円）
・日本債券インデックス系20％（月1万円）
・外国株式インデックス系20％（月1万円）
・外国債券インデックス系20％（月1万円）
・外国リートインデックス系20％（月1万円）
（信託報酬は年0.2％とする）

金利が０％なら、月５万円×１２か月×１５年＝９００万円。

一方で上記のように分散投資すると以下のようになる。
（※2010年1月1日～2024年12月31日までの15年間として）