老後資金が不足しないように、まずはエクセルでライフプランをつくってみよう(無料ダウンロード)

今からやっておくべきことがある

子供の教育費や住宅費、老後など含めた一生涯の家計の収支をシミュレーションできる『エクセル・ライフプラン表』は、こちらから無料でダウンロードできますので、自由におつかいください。

※PCからダウンロード、操作ください。
(スマホからは開けません)

ライフプラン表の入力方法はこちら

超高齢化社会による老後不安問題をどう乗り越えるのか?

平成28年度、生命保険文化センターの調査によれば、自分自身の老後生活について、「不安感あり」は85.7%、「不安感なし」は12.8%と、8割以上の人が老後生活に対する不安を抱えている結果となっています。時系列でみると、「不安感あり」は増加傾向が続いています。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」
不安に感じる理由として「公的年金だけでは不十分」とする回答は83.7%
これは全国の18歳~69歳へのアンケート約4000名に対する結果なので、既に年金を受給している世代を除けば、老後に不安感ありとする割合はもっと高いのかもしれません。

公的年金は、制度設計当時の想定を超える超高齢化社会により今は現役3人が受給者1人を支える構図が2050年には1人が1人を支える構図になると言われています。現在でさえ貧困老人の悲劇が話題になるのに未来はもっと深刻になるのでしょう。
高齢化年金問題
「なんだか将来が不安だ」と思いながらも、老後への経済的な準備をしていなかったり、不十分だったり、情報が分かりにくかったりするために、各家庭での対策が後手にまわり、日本全体が貧困化してしまうかもしれません。現に韓国では老人の自殺率が高いことが知られています。

将来の年金問題について抜本的な改善が図られないのはなぜか?

(おそらく)それは政治家が困っていないから
政治家で金がなく困っているのは当選していない人です。国会議員などは高い給料があるので自分の生活には困っていない。だから本気で改善しようとしない。

また、政治家に若者は少なく、その政治家たちを選ぶため投票にいくのは老人ばかり。これでは私たち(30~40代以下)の未来は暗いまま、問題は先送りのままです。

若者の投票率をあげたり、政治家に頼るのも1つですが、懸命な対策としてはやはり自分でなんとかするしかないと思います。

ちなみに現在の年金受給額はざっくりこんな感じ。
モデル世帯年金
※国民年金は満額、会社員は手取り平均450万円×38年として。

一方、総務省「家計調査報告」によれば60歳以上、二人以上の無職世帯の老後の生活費平均は年間約300万円
上記④のモデル世帯でも年間50万円の不足
老後を少し長めにみて30年とすれば、単純計算で少なくとも1500万円の老後のための自己資金が必要となりますし、加えて病気やケガ、身内の介護/世話、離婚、事故/災害などのトラブルがあればもっと苦しくなります。

また、生命保険文化センター「生活保障に関する調査」では、ゆとりある老後生活を送ろうとすれば年間約420万円必要とのアンケート結果となっています。つまり、ゆとりある老後生活を送ろうとすれば、老後のための自己資金として年間170万円程、30年と考えれば5000万円以上必要という計算になります。

これはあくまで現在の年金受給額、生活物価における計算であり、政府の方針では2023年までに今の年金受給額を2割弱引き下げることになっています。そして他国のように段階的に受給開始年齢が70歳まで引き上げられることも予想しておく必要があると思います。
別記事→公的年金は将来、今より2割目減りする?(所得代替率の件)

生活物価はいまのところ(2016年現在)、全体でみればデフレ脱却に失敗していますが、数十年先を考えればインフレに伴う支出増加を見込んでおく方が現実的でしょう。そうなればますます生活が苦しくなることが予想されます。

年金受給額の減少と受給開始年齢の引き上げ、生活物価の上昇とかなり厳しい現実がありますし、それに対する抜本的な打開策が見いだせないままです。

😡 現在の年金受給者モデル世帯でも年間50万円以上不足、30年で1500万円以上の自己資金が必要
😡 ゆとりある老後を送ろうとすれば現在でも5000万円程度の自己資金が必要
😡 2023年以降は現在よりも年金受給額が2割弱引き下げられる
😡 年金受給開始年齢は70歳まで引き上げられる見込み大
😡 物価が上昇しても年金受給額は上がらない

まずは老後までの家計収支をシミュレーションしておこう

このサイトでは各家庭の「生活設計健全化」を目的に、ライフプラン住宅購入保険資産運用に関する情報提供や役立つエクセルツールを提供していきたいと思っています。ライフプランはFPに相談、住宅は住宅販売会社に、保険は保険屋、資産運用は証券会社に相談すれば良いのでしょうが、その前に自分でできることがあるはずですし、その手助けになれればというコンセプトです。

将来の収支見通しが厳しいなら、今から、働き方を考える、支出を減らす、保険を見直す、可能なら住宅費を見直す、資産運用を取り入れる、相続対策を考えるなど、色々と事前策を講じることができます。

家計として人生3大支出と言われる住宅費や、子供の教育費、老後資金を含め、収支を総合的にシミュレーションするためにまずは「ライフプラン表」を作成してみることをおすすめします。

▼ライフプラン表作成例

~前提条件~
〇夫35歳 会社員 手取り年収450万円(60歳まで)
手取り年収300万円(61歳~65歳)
〇妻35歳 専業主婦
〇子供5歳、3歳
〇教育費 私立幼稚園、小学校~高校まで公立、大学は私立文系
〇基本生活費 年間200万円
〇住宅ローンあり(残高2500万円、残期間35年)
〇自動車 維持費年間15万円、7年ごとに200万円ずつ買換え

現状のキャッシュフロー
現状
・年間収支がギリギリという状態が第2子が大学を卒業するまで続き、それまで貯蓄はほとんど貯められない。
・第2子大学卒業後は貯蓄を増やし、60歳で退職金をもらうと3000万円以上の貯蓄ができる。
・しかし、老後は毎年100万円以上の赤字により80歳になる前に貯金が底をついてしまう見通し。

対策後のキャッシュフロー
〇子供が小学生になってから妻が年間60万円収入を得ることにすると・・・
対策後1
・60歳時の貯蓄は4000万円を超え、老後90歳まで生きてもなんとか資金がもつ見込みとなる。

2つの対策後のキャッシュフロー
〇子供が小学生になってから妻が年間60万円収入を得ることにする。
〇貯蓄のうち43歳頃から年間100万円を資産運用(年利回り3%)にまわすと・・
対策後2
・資産運用効果により60歳を過ぎた頃、金融資産は5000万円を超える。
・老後は資産運用分から毎年必要な分を取り崩しながら生活することで、90歳まで生きても2000万円程の金融資産が残る見込みとなる。

このぐらい金融資産が残る見込みがあれば少し安心できるのではないでしょうか?

▼ライフプラン表をつくるメリット
💡 現状からの生涯の収支見通しが明らかになる
💡 収支見込みが厳しい場合、どれだけプラスすれば十分か把握できる
💡 資産運用の効果と目標利回りの目安ができる
💡 適切&合理的な生命保険加入ができるようになる
💡 夫婦・家族で家計を話あうきっかけになる
💡 ライフプラン上の優先順位を深く考えることができ、適切な対策実行を行うことができるようになる

ライフプラン表をつくったあとの注意点としては、定期的にメンテナンスを行うということです。時間が経てば収入・支出の状況も変わるし、なかなか見通し通りにいかないことも多々あります。1年後に見直せばいろいろ抜けていたことも見つかるもので、最初から精度の高いライフプラン表が出きることは経験上ほとんどありません(^^; 少なくとも年1回など定期的にメンテナンスすることで、より良い生活設計ができてくるようになります。おすすめは、個人の年収も確定する毎年、年末年始あたりが良いと思っています。


ライフプラン表を作成するには一般的にいくつか方法があります。

1.ファイナンシャルプランナー(FP)に依頼する。
複数回の面談等を経て、個別のライフプラン表を作成してもらえますが、料金相場2~5万円と一般人には敷居が高く、しかも数か月後・1年後など状況変化に応じてリプランする場合また料金がかかるか、顧問契約(定期契約)等を締結する必要があるなど庶民にとってはハードルが高い印象です。

2.金融機関(生命保険会社/証券会社等)に依頼する。
金融機関(生命保険会社/証券会社 等)に依頼すれば無料でライフプラン表を作成してくれるところもありますが、それは商品販売が前提となっているた め本当に役に立つシミュレーションか疑わしい。またそれは金融機関のシステムで稼働するため、自分で家でじっくり作り直すなどできないことが一般的です。

3.イチから自分でつくってみる。
エクセル操作や一定のライフプランに関する知識があれば自分でライフプラン表を作成することもできます。ネットで「エクセル ライフプラン表」で検索すればひな形のダウンロードも可能です。ただ、色々と試してみましたが、私個人で使用するにも入力項目が不十分だったり、新たに表を付け加える必要があったり、値段が高かったり、見直しのたびに関数を入力しなおしたりする必要があったりと使い勝手に満足できなかったため自分である程度満足できるもの、使い続けられるもの、誰でも使える汎用性のあるものというコンセプトでツールを作ってみました。

自分で簡単につくれるエクセル・ライフプラン表

ライフプラン表は2006年にFPの資格を取得してから、仕事上もあり、個人的にも使いやすいようにと人一倍こだわってつくってきたように思います。(数えていませんが、バージョンでいえば200くらいになるかもしれません。)こちらで提供しているエクセル・ライフプラン表は以下のような特徴があります。

 ➡ 特徴①入力かんたん
エクセルに触れたことがある方なら関数の知識などなくてもかんたんに入力できるようになっています。最低限の項目だけの入力なら早ければ数分でライフプラン表ができますし、色々と数字を変えて調整するのもかんたんです。:arrow: 特徴②便利機能『公的年金ざっくり試算』
総報酬額から将来受け取る年金額を1分程でざっくり試算できます。近い将来、公的年金の受給額は2割弱減少する予定ですし受給開始年齢も70歳まで引き上げられると考えた方がいい。その前提での公的年金試算ができるので信頼性の高いライフプラン表ができると思います。(→公的年金は将来、今より2割目減りする?(所得代替率の件)):arrow: 特徴③便利機能『住宅ローン簡易試算』
借入額、借入期間、金利(3段階まで設定可能)から返済額を算出できます。ローンだけでなく住宅維持費も勘案し、20XX年~〇〇〇万円、20YY年から〇〇〇万円というように入力しやすくなっています。特にこれから住宅ローンを組む場合のシミュレーションに役立ちます。

特徴④便利機能『目的別資産運用』
たぶん、ほかに出回っているエクセル・ライフプラン表にはない機能で、普通預金系とは別に、「老後資金準備」、「教育資金準備」など2つまで設定することができ、それぞれ別の想定利回りでシミュレーションすることができます。たとえば「老後資金準備を投資信託で〇%で運用するシミュレーション」など可能です。確定拠出年金(iDeCo)のシミュレーションにも最適です。

特徴⑤段階別収入・支出設定
収入や支出は将来に渡って一定ではありません。役職の変更などで収入が変わることもあれば、家族が増えたり、子供が独立することで基本生活費が増減することもあります。そのような収支の増減を数段階に分けて設定できます。

特徴⑥子供の教育費期間変更
デフォルトで子供の教育費期間が表示されますが、たとえば「0才から保育園」「浪人した」「大学院にいく」などに合わせ、教育費の期間を自由に変更できます。

 

(使用期限付としていますが)こちらから無料でダウンロードできますので、自由におつかいください。

※PCからダウンロード、操作ください。
(スマホからは開けません)

ライフプラン表の入力方法はこちら

(使用期限なしのファイルはこちらから↓)
ダウンロード(DLマーケット)

特におすすめする世帯

ライフプラン表の作成は、将来の収支予測を見通し、安心感を得たり、今できる対策を検討するために行います。したがいまして、「毎年の収支が大きく変動する家庭」や「すでに十分な資産がある家庭」にはあまり必要ないかと思います。一方、以下のような世帯には特にキャッシュフロー表の作成をおすすめします。

→ 結婚したばかりの世帯
→ 家計の収支を見直したい世帯
→ 子供のいる世帯
→ 住宅購入を検討中の世帯
→ 今後の働き方を検討したい世帯
→ 将来が不安な独身世帯
→ どれだけの資産運用パフォーマンスを目指すべきか検討したい
など

ひとは重要でも緊急性ないものは後回しにしがちですが、ときには将来を見据えて長期的なライフプランを考え、少なくとも貧しい老人にはならないように計画を立ててみてはいかがでしょうか?



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成功するための個人型確定拠出年金(iDeCo)の始め方とは?

確定拠出年金

にわかに普及速度が上がっている感のある個人型確定拠出年金(iDeCo)。

厚生労働省のHPによれば、H29.7月現在、企業型で628万人、個人型で58万人、合計690万人程が確定拠出年金を活用しているとのこと。

20-59歳人口は現在6000万人強なので、1割以上の人々が確定拠出年金を活用していることになります。

世界をみれば、オーストラリア、イギリス、アメリカ、チリ、トルコなどは確定拠出年金への強制加入(または自動加入)となっているようです。

人は重要でも緊急でないものは後回しにしがち。
つまり喫緊の課題でない「老後資金準備」は個人任せではダメで、国が制度をつくってあげましょう、というのが潮流なのかもしれません。

厚労省HP
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/kyoshutsu/sekou.html

企業型年金の規約数等
企業型年金承認規約数 5,469件(新規承認規約数 17件)
企業型年金加入者数 約6,280千人(新規加入者 51,666人)
※平成29年6月末現在速報値
実施事業主数 27,465社(新規加入事業主数 269件)

 

個人型年金の加入者等
第1号加入者      97,558 人(うち当月新規加入者 3,637人)
第2号加入者    474,682 人(うち当月新規加入者 31,125人)
うち共済組合員      92,367 人(うち当月新規加入者 8,416人)
第3号加入者      12,174 人(うち当月新規加入者 1,304人)
   584,414 人(うち当月新規加入者 36,066人)
事業所登録    259,677 事業所
(注1)新規加入者とは、前月21日から当月20日までの間に国民年金基金連合会で加入申出書を受付け、当月末までに入力処理した件数をいう。
(注2)個人型年金の第2号加入者(厚生年金保険の加入者)となる場合は、あらかじめ使用されている適用事業所の登録を行う必要がある。

2017年7月単月でみれば、企業型・個人型あわせて9万人弱が新たに確定拠出年金に加入しています。

月9万人ということは年100万人超。
現状で690万人ですから結構な勢いで加入者が増えていますね。
2017年1月から加入対象者の範囲が拡大したことと、政府の後押し、金融機関の積極的なPRが効いているのだろうと思います。

そうすると、10年後には確定拠出年金加入者が2000万人、20年後には3000万人=労働人口の半分ほどが確定拠出年金加入者となっていてもおかしくないですね。

そのうち確定拠出年金先進国になれそうです。

節税メリットが大きく、働く人にとっては老後資金準備に最適な確定拠出年金はどんどん普及していってほしいと思っています。

しかしながら投資に対する理解がまだ不十分で、抵抗感のある人が多いのも事実。
確定拠出年金について何を知り、どのように始めれば老後を豊かにすることができるか考えてみたいと思います。

なぜいま個人型確定拠出年金(iDeCo)なのかを知る

日本はすでに超高齢化社会に突入していっている、と言っていいレベルです。これは世界最速のペースと言われており、課題先進国と言われる所以です。

超高齢化ということは、働き手が相対的に少ないという状況です。
今の高齢者の公的年金を現役世代が負担している構図であり、今後ますます高齢化率が上がるにつれて悪循環に拍車がかかります。昔は現役世代10人近くで1人の老人を支えていたのに、2017年現在は現役世代3人が1人の老人を支え、もっと進んで2050年頃には現役世代1人が老人1人を支える構図になってしまうと言われています。

こうなると、制度設計自体が破綻してしまうか、極端に年金受給額が減らされるか、年金受取年齢が70代などと引き上げられるか。そのあたりの改悪は免れないと考えていた方が賢明でしょう。無用な希望的観測は将来の自分自身を苦しませるようになると思います。
ぼんやりと老後が不安・・と思っている人はこのことをちゃんと認識しましょう。

そこで、不足する公的年金を補うために確定拠出年金の普及が進められています。

「公的年金だけでは絶対生活できないから、確定拠出年金で自助努力してよね!税制メリット押し出すから!」

端的にいえばそういうことでしょう。

他の老後資金準備の手段を知ったうえで確定拠出年金を選ぶ

他の老後資金準備の手段としては、たとえば以下のようなものが考えられます。
・個人年金保険
・養老保険
・終身保険
・単に貯金
・企業からの退職金・企業年金
・親からの遺産相続
・一生働き続ける
・自給自足などで支出の方を極端に減らす

保険関係は低金利の影響で、ほとんどうま味がなくなりました。

銀行への貯金も低金利。

企業勤めは終身雇用の考え方が薄れ、退職金をあてにできない人が増えています。また、企業の寿命も短くなり「一生この会社に勤める」という考え方はむしろ人生のリスクとなりました。

親から十分な遺産相続ができる人は恵まれています。しかし相続税は徐々に上がってきています。予想以上の相続税のために、そもそも期待していたほどの資産を得られない可能性もあります。

一生働き続ける、または自給自足などで生活コストの方を減らす、という考え方については持っていた方が良いと考えます。

人それぞれ色んな環境があると思いますが、金融商品で老後準備をするなら、税制メリットが大きく、また、うまく運用できれば投資額の倍またはそれ以上に化ける可能性のある確定拠出年金が最優先に検討されるべきでしょう。

確定拠出年金の税制メリットを知る

確定拠出年金の掛金は「社会保険料控除」の一つとして、所得控除になります。

たとえば、掛金月2.3万円で年間約27万円を投資したとします。
27万円が所得控除になるということは・・

ざっくりいうと年収300万円くらいの方でも所得税・住民税合わせて15%程節税になります。(27万円×15%=4万円程の節税効果)

年収1000万円くらいの方なら所得税率が高い分、節税効果も高まり、所得税・住民税合わせて30%程節税になります。(27万円×30%=8万円程の節税効果)

これだけ節税効果の高い金融商品はほかにありません。

さらに投資信託で運用効果が得られれば、さらにプラスとなります。
(しかも運用中の益金に対する所得税もない)

そして60歳以降受け取る際も、退職所得控除として通常の所得税よりも圧倒的に安い税金で済みます。

ライフプランと戦略を立てる

そうはいっても、まだ自分がどれだけ確定拠出年金に投資をして、どれだけの資金に育て上げ、それが老後資金として十分なのかどうかピンと来ないのではないかと思います。

そこで、おすすめはライフプランを立てることです。

結婚して子供も既にいて家族人数が固まっているような方はライフプランが立てやすいでしょう。

独身だとしても今後の想定でライフプランを立てる効果はあると思います。
〇歳で結婚し、子どもは〇人、配偶者の収入はこれくらいで、家をいつ買って、車は・・などアレコレ想像しシミュレーションするのは有意義な時間ですし、老後資金準備に直結します。

ライフプラン表のサンプルを貼っておきます。

ライフプランを立てて、老後資金がどれだけ不足するか、それを補てんするためには確定拠出年金はどれだけあれば良いか、など色々と思考を巡らせてみてください。

金融機関はどう選べば良いか?

確定拠出年金の口座を開設する金融機関はどのように選べばよいでしょうか?

今使っているなじみの金融機関で確定拠出年金を扱っていればそれでも良いでしょう。

現在(2017年9月)、個人型確定拠出年金を取り扱っている金融機関は全国で80社ほどあり、以下は、取り扱い商品数の多い上位10社です。

SBI証券 64
りそな銀行 33
スルガ銀行 33
岡三証券 30
楽天証券 28
SBIベネフィット・システムズ 27
ジャパン・ペンション・ナビゲーター 26
ソニー生命保険 25
第一生命保険 24
三菱東京UFJ銀行/三菱UFJ信託銀行 24

下位になれば取扱本数が数本など、選択肢が少ない金融機関もあります。
できれば、幅広い商品ラインナップから、より優れたスペック(手数料が安い等)の商品を選びたいので、金融機関にこだわりがなければ、取扱本数の多い金融機関がお勧めです。

より具体的な情報はiDeCoナビで確認することができます。

口座を開設する金融機関を決めたら、資料請求→口座開設→投資スタートとなります。

資料請求し、勤め先から必要な捺印等をもらったりと、実際に投資が開始されるまで2~3ヶ月はかかります。

より確実に投資の果実を取りにいくためのファンドの選び方

口座開設ができたら、どのファンドにいくらずつ(何%ずつ)振り分けるかの選択となります。

ここでファンドを選ばないと、初期設定されているなんの面白みもない元本確保型のファンドで運用されてしまうので、早いうちに投資型のファンドを選択しておくことをお勧めします。

以下は過去27年間の各資産の代表的な指数に基づいた騰落率であり、仮に各資産に「20%ずつ」投資していた場合の利回りを右はじの列で表しています。各資産の平均値ともいえる比較的リスクの低いとされる指数を用い、かつ分散投資をするにもかかわらず、ときには1年でマイナス30%などという結果もでます。逆にプラス30%という年もあります。リスクを抑えた分散投資でもこれだけの振れ幅があるということは理解しておく必要があるでしょう。
インデックス過去騰落率

以下は、年間27万円ずつ投資し、年間コストを0.5%、上の表の割合で投資し続けた場合の27年間の結果を表しています。積立投資および分散投資の効果もあってか概ね累積投資額よりも投資結果が常に上回っています。しかし、2008年のリーマンショックのように資産が激減することもあることは理解しておく必要があります。
長期投資シミュレーション

上記のシミュレーションができるエクセルをはっておきます

確定拠出年金をうまく活用して、老後の安心感を少しでも補てんしておきたいものです。

↓こちらで確定拠出年金の相談も受け付けています。
長期的な資産運用の戦略をアドバイスします 長期積立投資・確定拠出年金(iDeCo)等のはじめかたなど